通信関連企業と自動車

フィンランドのノキアやNTTなど、世界の通信関連企業４８社が、インターネットに常時接続する

 

「コネクテッドカー」（つながる車）

 

の部品について、トヨタ自動車やホンダなどに特許料の支払いを求めていることが分かった。

 

１社あたり最大で、年２００億円近い負担になり、次世代車のコスト増につながる可能性が高い。

 

次世代車の中核技術は、ネット接続や自動運転などソフトの重要性が増している。

 

日本勢の技術戦略は見直しを迫られている。

 

出典　日本経済新聞２月２日より一部抜粋

 

上記が現実になってくると、自動車メーカーには非常に負担が増します。自動車そのものに価値を置くのか、

そこに必ず絡んでくるIT技術に価値を置くのか、今後の展開に要注目です。