自由な働き方

従業員に出社を義務付けないなど、スタートアップ企業の間で自由な働き方が広がっている。

 

在宅勤務できる仕組みを導入しているところも出てきている。柔軟に働ける環境を整えることで、全国から優秀な人材を確保できるようになったほか、生産性が高まる効果も出ているという。

 

オフィス面積を約3分の1に減らし、コストを圧縮する一方、月1万5千円分のテレワーク手当を支給する。共有オフィスの利用料やカフェでの飲食代に充ててもらう。「子育てや親の介護など事情を抱える社員が増えるなかでも快適に働いてもらう」と語る。

 

通勤時間が無くなった分、以前より早い午前8時から仕事を始められるようになり、夕方5時から6時には終わる。生産性を高めながら、残業時間も月平均以下に減ったという。

 

出典 日本経済新聞1月15日より一部抜粋

 

メリット・デメリット多々あるとは思いますが、このようなビジネスモデルは今後増えていくような気がします。