昨年の熊本地震の際、インターネットの会員制交流サイト（SNS)で情報を得た人は、避難を思いとどまる傾向にあった事が、被災地住民への文部科学省の調査で２４日分かった。一方で、近所の人に声を掛けられた人は避難行動を後押ししていた。
九州北部の豪雨の際も、被害状況の報告や救助要請などにSNSが使われて注目が集まった。上手く活用すれば災害時に役立つこともあるが、発信者や根拠が不明な情報が流れることもあり、注意が必要だ。
社会心理学者は「SNS情報が避難を促すだろうと思っていたが逆だった。避難しなくても大丈夫という気持ちを後押しする情報に目が行ってしまったのではないか」と指摘。近所の人とのつながりが、避難をためらいがちな人の背中を押すのに重要な事が再認識できた。と話している。
出典 日本経済新聞７月２４日夕刊より 一部抜粋
大災害の時に、時としてSNS上で、「有害物質が飛散する」「動物園からライオンが逃げた」などのデマがツイートして拡散する場合がありました。情報が正しいかどうかを自分で判断しなければならず、いざ、自分がこのような状態になった時に適正に動けるか。難しい対応が迫られます。日頃から情報の真偽を自ら判断しないといけませんね。