自動販売機の省エネ

１９６２年に、日本で初めて設置された飲料自販機ですが、５５年経過した現在、約２５０万台が設置されています。この間、自動販売機も時代の流れに応じて、省エネが要求されてきました。９１年の消費電力量提言計画と、０２・０７年の２次にわたる省エネ法の特定機器への指定で消費電力の削減目標を課せられてきました。例として自販機内にある約４００本全ての飲料商品を冷やしたり、温めたりするのではなく、マイコンで売れ行きを推測して、必要な３割を冷やす。保温性に優れた断熱材を使う。夏場は午前中に冷やして、電力需要の高い午後は冷却運転を止める。冷却で発生した熱を、ヒートポンプ機能で外に出さず、ホット飲料を温めるのに使うなどの工夫がなされました。その結果、２１年間で、缶・ボトル飲料自動販売機１台当たりの年間消費電力量は７０％以上減りました。

更に時代と共に進化しており、自販機正面には所在地の記載があり、自分がいる場所が確認出来ます。ニュースが流れる電光掲示板付きのタイプは、地震などの災害情報を伝えています。蓄電池や自家発電装置の付いているタイプは停電時でも商品を提供出来ます。日本自動販売機工業会を中心に検討された人と環境への工夫は、それぞれガイドラインと日本工業規格（JIS)になり実行されています。またスマートフォンやカードを利用出来るものも登場しております。今後の進化に期待して行きたいです！

 

出典　日本経済新聞夕刊　１月１４日　より