2018年

7月

16日

サイバー犯罪

サイバー事件で検挙される10代は年々増えている。

 

警察庁によると、昨年に不正アクセス禁止法違反事件で検挙された255人のうち、14~19歳は92人と年代別で最多だった。

 

英国でも2015年のサイバー犯罪容疑者の平均年齢は17歳で、報告書で「他の犯罪類型よりも若いのが特徴だ」とされた。

 

地域の防犯ボランティアがあるように、ネット空間を大人が見守る仕組みが欲しい。サイバー犯罪を起こした子供が、能力を生かせるよう、就職を紹介する受け皿も必要だと感じる。

 

出典 朝日新聞7月15日より一部抜粋

 

ネット依存症が社会問題になってきておりますが、ネットセキュリティーに関しては人材不足と言う話も聞きます。ホワイトハッカーや、今後のweb解析士、AIデータ分析官など、新しい職の発展も期待したいです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

15日

食品ロス削減

まだ食べられるのに捨てられる「食品ロス」を減らすため、政府は2030年度までに、家庭からの廃棄量を00年度の半分にする目標を定めた。

 

達成には消費者の意識改革が欠かせない。ただ、それ以上に問題なのは、卸や小売りなど流通の過程で廃棄される食品だ。

 

流通業は新技術を活用するなど、食品ロスの削減に知恵を絞って欲しい。

 

ITの活用、フードシェア等をうまく活用する事が重要。

 

日本の食品ロスの総量は年間約650万トンと、世界全体の食糧援助量を大きく上回る。食料自給率が40パーセントを切る日本で、大量の食べ物が捨てられている現状は、倫理的にもこれ以上許されない。

 

出典 日本経済新聞7月14日より一部抜粋

 

課題は多々ありますが、改善が必要な事の一つです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

14日

はだし生活

埼玉県宮代町立笠原小学校の子供たちは、授業中も休み時間もはだしです。(イラストは健康のイメージ。版権フリー)

 

健やかな成長を期待する取り組みですが、ユニークな伝統は「子供たちの誇りにつながっている」と校長先生は言います。

 

まるで絵本の世界から現れたような、ちょっと不思議な校舎は、はだしで過ごせるように設計されたそうです。

 

「はだしで過ごすと感性が豊かになると思います。」先生は言う。11月から3月は、はだしで過ごすか自分で決めます。体調が悪いときは上履きを履いてOKです。

 

すりきずや切り傷など、小さいけがはいっぱいあるそうですが、それでも多くの子供ははだしで頑張っています。最近は猛毒のヒアリの問題も出てきてクツ使用も検討中との事。

しかし多くの子供たちは、木登りや石や草の感触をはだしで楽しんでいるようです。

 

出典 朝日小学生新聞7月13日より一部抜粋

 

私自身も、時々、子供のころ、はだしで遊んでいた時期はありました。現在では非常に珍しい取り組みですが、子供の感性を育む良い取り組みの一つと思われます。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

13日

西日本豪雨と農産物

西日本を中心とする豪雨災害で、農林業や水産業に関する被害金額が全国で少なくとも110億9千万に上ることが農林水産省のまとめで分かった。

 

農産物には広島・岡山両県の被害は含まれておらず被害は拡大するとみられる。

 

全国有数のみかん産地・愛媛県にも大きな被害をもたらした。急傾斜地ならではの海からの照り返しの恵みで甘いみかんを育んできた畑は、至る所で無残に崩れた。

 

農道は土砂で寸断されており、被害の全体像はつかめていない。

 

出典 朝日新聞7月12日より一部抜粋

 

日本全体で、当面は、農業・林業、厳しい状況が続く事を覚悟しないといけません。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

12日

スマホ中毒

子供のスマートフォン中毒防止のために、米国が官民挙げて対策に動き出した。

 

スマホを使用してのゲームアプリや交流サイト(SNS)などを長時間利用し続ける子供達への健康への悪影響の懸念が強まっているからだ。

 

スマホ製造企業、株主、親、教師や学校・自治体などが子供の保護や依存防止の解決策を巡り連携する動きも加速。

 

深刻な社会問題として、各方面が対策を急いでいる。特に依存が激しい中高生の一部では、鬱、孤独感、不眠症、自殺志向が急増しているという。

 

出典 日本経済新聞7月11日より一部抜粋

 

私自身も4年前から、スマホに切り替えましたが、逆にスマホがない生活が考えられないほど密接になっております。仕事でも必要ですが、上手く関わっていく必要があります。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

11日

気候難民

温暖化の悪影響で、元にいた地域に住めなくなり移住を迫られる「気候難民」が増えると予想されている。

(画像は異常気象、干ばつのイメージ。版権フリー)

 

温暖化が進むと、海水面が上昇したり、それにより海面が侵食されたりする。

 

激しい台風も増える恐れがある。干ばつなどの異常気象で水不足や農作物の不作が続く事で、土地を手放さなければならない人もいる。特に島国や途上国の沿岸地域などでは影響が大きい。

 

世界銀行によると、50年までにアフリカのサハラ砂漠以南で約8600万人、南アジアで約4千万人、中南米で約1700万人が国内移動を迫られる恐れがある。

 

家の確保だけでなく、多くの人が一気に都市に流れ込めば、生活環境や治安悪化が心配される。人々の不満から、社会が不安定になれば、政治の混乱や紛争にもつながりかねない。

シリア内戦は干ばつによる移民も一つの要因とみられている。

 

出典 朝日新聞7月10日より一部抜粋

 

地球規模での温暖化対策、気候変動対策が重要になってきます。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

10日

時差ビズ

時差出勤や在宅勤務で満員電車の解消を目指す東京都のキャンペーン「時差ビズ」が9日、始まった。

(画像はイメージ。本文とは直接関係はございません。)

 

昨年に続き2度目。8月10日まで、賛同する大手・中小企業など約700社・団体が時差出勤などに取り組む。

 

ライフスタイルの変化を促し、働き方改革につなげたいという。

国土交通省によると、都内の鉄道は早朝の混雑率が150%を超える路線が多い。

 

そこで小池小百合知事は知事選で「満員電車ゼロ」を掲げ、時差ビズを提唱。企業に午前8時前後の通勤ラッシュと重ならない出勤を促す。

 

昨年は約300社・団体が参加し、働き手が勤務開始時間を決められるフレックスタイム制の導入や、早朝出勤を奨励する企業の増加につながったという。

 

小池知事は9日の時差ビズのイベントを視察後、記者団に「みんな通勤が楽になればと願っており、共感のある政策は広がる可能性が高い」と話した。

 

出典 朝日新聞7月9日より一部抜粋

 

是非とも実現させて欲しい、政策の一つですね!期待したいです!

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

09日

洋上風力への参入

日本の洋上風力発電に海外勢が相次ぎ進出する。(画像は風力発電全般のイメージ。版権フリー)

 

オーステッド(デンマーク)

欧州で豊富な経験がある着床式で日本に参入。

 

エクイノール(ノルウェー)

石油を海底からくみ上げる技術を浮体式洋上風力に応用。

 

エーオン(ドイツ)

地震が多いイタリアや、ハリケーンが発生する米テキサスなどで事業を展開。

 

エコ・パワー(日本)

2021年度をメドに洋上風力事業を開始。

 

レノバ(日本)

秋田県由利本荘市沖で約70万キロワットの洋上風力を計画。

 

洋上は陸上と比べて風が強く発電効率が良い。設置方法は大きく2種類ある。

 

風車の基礎を海底に固定する「着床式」は遠浅の海が多い欧州では主流で、大規模な発電設備の導入が相次ぐ。海上に風車を浮かせる「浮体式」は、深い海に囲まれた日本で普及が期待されている。

 

出典 日本経済新聞7月8日より一部抜粋

 

日本で事業を進めるには、国内の事業者との提携や、コスト面、漁業者の同意、地元地域との協力など、欧州勢にとって簡単ではない課題があります。少しずつの進展を期待したいです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

08日

気候変動イニシアティブ

地球温暖化対策の国際ルール「パリ協定」が目指す脱炭素社会の実現に向け、国内100超の企業や自治体などが参加するネットワーク、「気候変動イニシアティブ」が6日、発足した。

 

政府が策定する温暖化対策の長期戦略に、脱炭素社会への道筋が明確に反映されるように働きかけていく。

 

NTTドコモやリコー、日立製作所など75社に加え、東京都や横浜市、京都市など15自治体、日本生活協同組合連合体や世界保護基金(WWF)ジャパンなどが名を連ねる。

 

先進的な取り組みや経験を共有し、脱炭素社会の実現へ向けた社会的な機運を高めていくという。

 

出典 朝日新聞7月7日より一部抜粋

 

気候変動により、世界各地で異常気象や災害が増えてきております。真剣に考えていかなければいけません。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

07日

レッドリスト最新版

国際自然保護連合(IUCN)本部スイスは、5日、絶滅の恐れのある動植物をのせた「レッドリスト」の最新版を発表しました。

 

世界の9万3577種を調べ、そのうち2万6197種を絶滅危惧種としました。

 

絶滅危惧種の数は、去年12月に公表されたリストよりも376種増えました。

 

オーストラリアの爬虫類が、外来種や気候の変化で危機に直面しているといいます。トカゲの仲間「グラスランドイヤレスドラゴン」は、野生化したネコに食べられて減り、「絶滅危惧2類」から「同1B類」へと1段悪化しました。

 

出典 朝日小学生新聞7月7日より一部抜粋

 

10年後、20年後、地球環境が更に激変している可能性があります。時々、レッドリストも注意深く見ていく必要があります。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

06日

中国の自動運転バス

中国のIT大手、百度(バイドゥ)は4日、自動運転バスを量産し、中国と日本で走らせることを明らかにした。

 

日本ではソフトバンクのグループ企業と提携し、実証実験を年度内に始める。

 

自動運転をめぐるIT企業の攻勢が国内でも強まる。「中国版グーグル」ともいえる検索サービスで知られる百度は、自社の人工知能(AI)を使った自動運転システム「アポロ」の開発を進めている。

 

北京近郊で建設が進む新都市「雄安新区」などで実験を進めており、知名度は世界的だ。

「自動車工業を徹底的に変え、未来の生活を変える」と強調。

 

百度はこの日、ソフトバンクグループのグループ企業、SBドライブと提携した。アポロン10台を日本に持ち込む予定だ。

 

出典 朝日新聞7月5日より一部抜粋

 

自動運転の普及に伴い、国境を越えての国際競争が一段と激しさを増してきますね。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

05日

プラ・ゴミ量 日本2位

日本は、一人当たりの使い捨てプラスチックごみの発生量が世界2位。国連環境計画(UNEP)の報告書でこんな実態が明らかになった。

 

1位は米国だった。使い捨てプラは、海洋汚染を引き起こす微小なプラスチック粒「マイクロプラスチック」の原因になる。

 

脱使い捨てプラ製品の動きが各国で進んでいる。UNEPが6月に発表した報告書「使い捨てプラスチック」によると、1年で、世界で一人当たりに換算すると、日本は約32キロで2位。1位の米国は約45キロだった。

 

6月にカナダで開かれた主要7か国首脳会議では、使い捨てのプラの使用を大幅に削減する事や、リサイクルなどの数値目標を掲げた「海洋プラスチック憲章」が議論されたが、日本は米国と共に署名しなかった。

 

署名を拒んだのは1人当たりの使い捨てプラゴミの発生が1,2位の国だったことになる。

 

出典 朝日新聞7月4日より一部抜粋(画像はイメージ。版権フリー)

 

この事実は私目も知りませんでした。EUを中心に、脱プラスチックの動きが加速し始めた感じがします。日本も対策が必要になってきます。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

04日

太陽光とアセス法

環境省は3日、法律に基づく環境影響評価(アセスメント)の適用対象に、大規模太陽光発電所(メガソーラー)の追加を検討すると発表した。

 

近く有識者会議を設けて議論を始める。現行法令では火力や水力、風力発電などに適用され、太陽光は対象外。

 

メガソーラーは、再生可能エネルギーの導入を進める政府方針を背景に建設が急増。

 

森林や草原を切り開くケースもあり、環境保護団体から「野生生物が驚かされている」(日本野鳥の会)として、法規制を求める声が上がっていた。

 

出典 日本経済新聞7月4日より一部抜粋

 

環境とのバランスをとって、適切に対応して欲しいですね。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

03日

夏バテを防ぐには

7月に入り、本格的に暑い夏がやってきました。

 

夏バテを防ぐにはどうしたら良いのか?新聞記事を見つけました。

 

水分をまずはしっかりと補給する。バランスの良い食生活。食欲がなくなる場合は、梅干しやレモンなどの酸っぱいものも効果的との事。

 

運動で汗を流す。睡眠時間をしっかりと確保する。またエアコンを適度に使用するだけですと、意外に身体の芯が冷え切っているので、シャワーで済ませず、湯船に数分ほど、ぬるま湯で良いのでつかることも大切です。

 

湯上りは汗が出ますが、体の中にこもっていた熱が外に出て、爽快感も味わえます。

 

出典 朝日新聞7月1日より一部抜粋

 

色々な方法を試みて夏バテを防ぎたいですね!

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

02日

伊能忠敬

今年は伊能忠敬が亡くなって200年の節目の年です。

 

忠敬は、17歳から50歳までを過ごした千葉県香取市で、酒造りなどの商売をし、繁盛しました。

 

ところが忠敬は49歳で家業を譲り、夢だった天文暦学(星を観測して暦を作る学問)を学ぼうと江戸に移りました。

 

当初の夢は、日本地図を作る事ではなく、「地球の大きさを測る事」でした。

 

でも地球を1周して測ることは出来ません。そこで緯度=1度分の長さを測り、360倍にすることで地球1周の長さを求めようとしました。

 

緯度1度は、江戸から宇都宮(栃木県)くらいですが、できるだけ遠くまで測れば、より正確な値が求められます。そこで正確な地図がこれからの日本に必要である。と幕府に訴え、地図作りの名目で測量が始まりました。

 

出典 朝日小学生新聞7月2日より一部抜粋

 

伊能忠敬の経歴は初めて知りました。現在の日本地図の基盤は、伊能忠敬の功績が大きいですね!

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

7月

01日

隊列走行

トラックの運転手不足対策として、自動運転技術を使って3台のトラックを一人で走らせる「隊列走行」の実験が28日、茨城県つくば市の研究施設で報道陣に公開されました。

 

運転手は先頭の車両だけを運転し、後続の2台は自動で追従するもので、2022年度以降の実用化を目指しています。

 

経済産業省と国土交通省が進める事業の一環。実験では車線変更などを行い、GPS(全地球測位システム)を使って、先頭車両の位置を検知しながら2台が自動で追従しました。

 

出典 朝日小学生新聞6月30日より一部抜粋

 

いずれは当たり前の光景になりそうですね。安全面とコスト、利便性など上手くバランスを取る必要があります。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

30日

ニホンウナギ

魚介類の中で、ニホンウナギの記事がありました。

 

ニホンウナギは、日本の川や河口、沿岸などで、オスは5年ほど、メスは10年ほど暮らします。

 

メスは卵を沢山持つためにオスより体が大きく、中には1メートルほどになるものもあるそうです。

 

小さなエビやカニ、小魚を食べます。しかしながら最近、ニホンウナギの数が減ってきています。「絶滅危惧種」に指定されました。

 

採りすぎ、食べ過ぎの他、沿岸や河川の開発、温暖化などの環境変化も影響しています。

美しい環境が保たれていないとニホンウナギは日本で暮らすことが出来ません。

 

ただニホンウナギと言っても日本では卵を産まず、なんと日本からはるか3千キロも南に離れたマリアナ海溝と呼ばれる深い海で卵を産むことが長年の研究で分かってきました。

 

出典 朝日小学生新聞6月30日より一部抜粋

 

ウナギは、無くなって欲しくない食文化の一つです。対策と手段を考えていかないといけません。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

29日

プラスチックゴミ

プラスチックで出来た使い捨ての綿棒の軸、食器などの使用を将来的に禁止します。EUの行政を担う委員会は5月下旬、加盟国にこんな提案をしました。

 

イギリスでは、2月、王室の施設でプラスチック製のストローやボトルを使わないと決めました。

 

アメリカでもロサンゼルスなどいくつかの都市が、使い捨てのレジ袋を禁止しています。

分別収集で集められたプラスチックごみは、リサイクルされたり高熱で焼却されたりします。

 

その時、発生する二酸化炭素が引き起こす地球温暖化対策に加え、海に流れ込むプラスチックごみの問題が心配されています。

 

海面を漂うプラスチックは、太陽の紫外線や波の力で時間を掛けて細かく砕けます。5ミリ以下になると「マイクロプラスチック」と呼ばれます。軽いので海流に乗って移動し、魚の体内にも取り込まれます。

 

出典 朝日小学生新聞6月29日より一部抜粋

 

今すぐにプラスチック製品をゼロにするのは難しい現状ですが、有害性のない素材を開発するなど工夫が必要です。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

28日

ルービックキューブ人気再燃

ルービックキューブは、40年ほど前に発売され、世界的な人気となりました。

 

1977年に「マジックキューブ」の名前でハンガリーで発売され、その後、80年に「ルービックキューブ」と名前を変えて世界各国で発売されると、大ブームを巻き起こしました。

 

世界でこれまで約4億5千万個、日本でも1300万個以上を売り上げています。

 

電子ゲームではない「アナログ」な知育玩具が見直されている事も追い風になっていると考えられます。

 

出典 朝日小学生新聞6月27日より一部抜粋

 

私自身も今年から、ルービックキューブを本格的にレパートリーに組み込みました。自分自身マジシャンとしての、脳トレや指先のトレーニングも兼ねております。非常に奥が深く、色々なマジックにも応用可能なアイテムで手放せない演目の一つになりました。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

27日

ワーケーション

とあるIT企業の働き方が特集されていました。ワーク&バケーション=ワーケーション(画像はイメージ)。

 

東京にある本社から離れた、和歌山県のリゾート地で、主に若手社員を中心に3か月勤務できるシステムが紹介されていました。

 

勤務先の周りは、ビーチや温泉があり、勤務地から15分離れた所に寮があり、そこから出勤するため、通勤地獄もなく、私服でOK。足湯に浸りながら社員同士が朝食を食べる。

 

休日は社員が地域の方と共同で、砂浜清掃、地域課題への取り組みなどボランティアに汗を流す。CSRの一環としても社員のモチベーションは非常に高い。との事。

 

東京勤務よりも、一人当たり売上が20%upしている。

 

6月27日 NHKクローズアップ現代より

 

仕事と余暇を同一の場所で行おう!という斬新な発想で、取り組みがユニークで目を引きました。もちろん全ての職種で、同様のことを実現させるのは難しいですが、一つの働き方のアイデアとして面白いと感じました。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

26日

日欧ケーブル計画

日本と欧州をつなぐインターネット回線を高速化するため、新たな海底通信ケーブルの整備計画が動き始めた。

 

フィンランド政府と国営企業などが中心となり、北極海を経由して北海道と結ぶ。

 

建設費は約900億で早ければ2020年に開通する見通し。震災被害や国防上のリスクも抑えられる利点があり、日本企業の参画も求める。

 

日本の海底ケーブルは太平洋側に多い。東日本大震災でも複数のケーブルが被災した。北極海ルートは日本海側を活用する計画で、大規模災害のリスクを減らす。

 

出典 日本経済新聞6月26日より一部抜粋

 

災害リスクの分散という点からみても、一日も早い完成が待たれます。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

25日

サウジ女性運転解禁

世界で唯一、女性による運転が禁じられていたサウジアラビアで24日、運転を認める法律が施行された。

 

運転した女性から「歴史的な日だ」「誇りに思う」などの喜びの声が上がった。

 

サウジでは1990年に内務省が女性の運転を認めないとする声明を出し、これが事実上の法律となった。これまで女性は通勤や買い物、子供の送り迎えをする際にタクシーを使ったり、運転手を雇ったりしなければならなかった。

 

早速、女性のための運転教習所が開設されたほか、女性向けの車のショールームや自動車保険の窓口が出来るなど、経済効果も期待されている。

 

出典 朝日新聞6月25日より一部抜粋

 

サウジアラビア自体が、様々な社会変革の時期を迎えているようで目が離せませんね。石油社会から自然エネルギーへの転換も試みようとしております。こちらも注意深く見ていきたいですね。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

24日

ヘルシーツーリズム

健康をテーマに旅をする「ヘルシーツーリズム」の裾野が広がってきた。

 

自然豊かな環境でプログラムに参加して心と体を休め、生活習慣を見直すきっかけにする。

 

働く女性や、従業員の健康を重視する企業から注目が集まり、観光地は地域の資源を生かした企画をアピールする。

 

専門家は「参加する人が増えれば健康寿命を延ばす要因にもなる」と話す。観光と健康の両方に知識がある人材は少ない。地域の受け入れ態勢が拡大のカギになる。と専門家は見ている。

 

出典 日本経済新聞6月23日より一部抜粋

 

新しい市場が出来上がっていきそうですね。今後の展開を注意深く見ていきたいと思います!

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

23日

車の研究費過去最高

国内乗用車7社の2018年度の研究開発費が約3兆円と過去最高になりそうだ。

 

17年度に比べて6%増える。各社は世界で強まる環境規制をにらんだ電動化や自動運転関連などに注力する。

 

1社で1兆円以上を投じる米グーグルなどIT大手には見劣りする中、提携相手との共同開発など効率的な技術開発を目指す。

 

トヨタ自動車、日産自動車、ホンダ、スズキ、マツダの5社が過去最高を更新する。

各メーカー、コネクテッドカー(つながる車)や自動運転といった先端技術の投資を増やす。

 

グーグルやアップルなど業種を超えた競争が激しくなっている。

 

出典 日本経済新聞6月22日より一部抜粋

 

20年後くらいには、業界の勢力図が一変している可能性があります。推移を見守っていきたいと思います。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

22日

海底地形図

地表の表面のおよそ7割を覆う海。しかし海底の地形はまだ15%ほどしか分かっていないとされています。

 

そこで2030年までに海底地形図を100%完成させることを目指す計画が今年、本格的にスタートしました。

 

大きな課題に世界中の研究者たちが技術革新で挑もうとしています。海底地形図は、船の安全な航行だけでなく、津波や地球温暖化の予測、海底にある石油の採掘などに役立つ重要なものです。

 

大洋水深総図(GEBCO)指導委員会という国際組織が、100年以上前から完成を目指しています。

 

水中ドローンの活用や、無人の船を、近い将来、海の上で太陽光、海流、潮力発電を行うことで、必要な電力をまかない、無人の船と無人の潜水機を使い、海では無人で調査を行うシステムを考案中です。

 

出典 朝日小学生新聞6月21日より一部抜粋

 

壮大な計画で、是非、実現させて欲しいと思いますね!

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

21日

世界の都市のCO2排出量

地球温暖化の原因となるCO₂を世界の都市が、消費を通じて、どれ位排出しているか推計すると、東京や横浜を中心とした首都圏が9位、大阪市周辺が35位と上位に入るとの分析結果を、信州大などの国際研究チームが20日までにまとめた。

 

人口密度が一定以上の地域を「都市」とみなした。その都市の人口や購買力などから2015年の排出量を推計。

 

別の地域にある発電所の電気を使ったり輸入建材で家を建てたりした場合は、生産・流通過程で出たCO₂も都市の排出量に算出した。

 

CO₂の排出が多い主な都市

1ソウル

2広州(中国)

3ニューヨーク

4香港

5ロサンゼルス

9東京・横浜

35大阪市

82名古屋市

179前橋市・高崎市

(研究チームによる)

 

出典 日本経済新聞6月20日より一部抜粋

 

世界の都市が率先して、環境負荷削減に取り組むことが大切だと、データは示しています。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

20日

余震

昨日の御話の続きになりますが、急に余震が来た場合に、まず何をすればよいのか?

 

いざ本当にやってきた時どうすれば良いのか?

記事がありました。シンプルに箇条書きを致します。

 

〇テーブルの下に入って、揺れが収まってからおさまるのを待つ  〇ゆれがおさまってから火の始末 〇窓や戸を開け出口を確保 〇外ではブロック塀などには近づかない。

 

出典 朝日小学生新聞6月19日より一部抜粋

 

上記は家にいた場合の話ですが、しかしながら、いざ地震に遭遇した時どこにいるかによって、状況は全く違ってきます。

 

時には満員電車の中かもしれない、地下深くを歩いている時かもしれない、エレベーターなど狭い空間にいる時かもしれない。などケースバイケースです。その時々にベストな選択が出来ると良いのですが、運だけでなく、日ごろの防災意識を自分自身もっと高めないといけない。と強く感じております。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

19日

大阪で震度6

18日午前7時58分頃、大阪府北部で震度6を観測する強い地震があった。

 

気象庁によると、震源の深さは13キロで地震の規模はマグニチュードM6.1。

 

広い範囲で人的・物理的な被害が生じており、大阪市と高槻市、茨木市で計3人が死亡。大阪、京都、兵庫、滋賀の2府2県で90人超えがけがをした。

 

近畿圏では鉄道運休が相次ぎ、水道管の破裂や断水、ガスの供給停止が起きるなど都市機能がマヒ。企業活動に影響が出ている。

 

出典 日本経済新聞6月18日より一部抜粋

 

大阪府内で震度6を観測したのは、1923年に現在の形で観測をしてから初めてとの事。

今後の余震や家屋・建物等の損傷にも十分な警戒が必要です。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

18日

厄介者CO2役立てろ

化石燃料を燃やすと発生する二酸化炭素CO2は、地球温暖化の原因となり厄介者扱いされている。

 

CO2は、しかし上手く変換すれば、化学品の原料や燃料電池車向けの燃料などとして活用できる。

 

CO2は、安定な物質で、変換はなかなか難しかったが、有望な方法が相次いで登場している。科学者らは将来、CO2を生かす社会を実現できると展望している。

 

CO2を原料にしている最も理想的な反応は、植物の光合成だ。太陽光を受けて水とCO2から酸素と糖を作る。この反応をまねる「人工光合成」は科学者の夢だ。実現はまだ難しいが、期待を抱かせる成果が出ている。

 

将来、空気と植物から樹脂を作る時代が訪れるだろう」と専門家は展望している。

 

出典 日本経済新聞6月17日より一部抜粋

 

近い将来の実現に向けて、進歩して欲しいですね!

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

17日

フードシェア

環境省の推計では、食べられるのに捨てられる食品は国内で年646万トン(2015年)に達する。国民一人当たり1日茶碗一杯分(約140グラム)で数年間減っていない。

 

ただこの数年は、材料の高騰や天候不順を受けて食品の値上げが続く。ニッセイ基礎研究所の久我尚子主任研究員は「実質賃金の伸びが実感しにくい。20~30代を中心に環境への意識も高く、食品を捨てずにすみ食費を抑えられる取り組みが注目されている」という。

 

国連が「持続可能な開発目標SDGs」で食品廃棄の半減を求めており、政府も取り組みを加速する。

 

今のところネット経由のフードシェアは、外食店で仲介できるのは多くても1店あたり1日数食。趣旨に賛同する作り手と、消費者の関心を高めるための情報発信が普及のカギになる。

 

2018年6月16日 日本経済新聞より一部抜粋

 

フードシェアが更に広がっていくことを期待したいです!

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2018年

6月

16日

未来の地球

未来の地球に対して、また子供たちの観点から、未来はどのようになるのか?なると思っているか? 自由にコメントしてもらう。という記事がありました。

 

以下、子供(小学生)たちの意見

〇持っていた島が海に沈んで別荘を失う。地球温暖化が未来ではさらに進む、日本は亜熱帯になる

〇空飛ぶ自動車に乗って、行きたいところにすぐ行ける

〇新婚旅行で月に行く

           〇AIに仕事を奪われる

           〇石油がなくなる

           〇クローンに運動会のリレーに出てもらう

           〇掃除・洗濯が自動になる

           〇火星に到着する

 

出典 朝日小学生新聞6月16日より一部抜粋

 

などなどです。中にはユニークなものや、本当にそうなるかも!? 考えさせられるコメントもありました。大人とは違った視点で世の中を見ているのだな。と逆に勉強になりますね!